経済状況が厳しくなると、それに伴ってビジネスパーソンの給与が減ってしまうことも少なくありません。2020年に入り、新型コロナウイルスの影響でビジネスパーソンのうちの3人に1人は給与減となってしまったという調査結果も出ています。このような状況が長期に及べば経済的な厳しさに耐えられなくなる人も出てきてしまいます。
そこで今回は、給与が減ってしまった場合、節約や貯金の切り崩しよりも効果的な対策を解説していくので、興味のある人は参考にしてみてください。
1.給与減への対策は「変化に対応する力」をつけること
節約や貯金の切り崩しで給与減への対策をする人も多いですが、根本的な解決に至らない場合があります。もし、本当の意味で給与減への対策をしたいのであれば、以下のように「変化に対応する力」をつけた上で、稼ぐ力を磨くことが大切です。
1-1.「節約」や「貯金の切り崩し」での対応には限界がある
仕事で給与が減ってしまった場合、それに伴って使うお金の額を抑えようとするのが一般的です。また、減額後の給与が生活費以下の金額になった場合、これまでの貯金を切り崩して対応する必要があります。
しかし、「節約」「貯金の切り崩し」では、その場しのぎにしかならないことも多く、給与減の根本的な解決にはなりません。人々の生活には衣食住の費用が最低限必要なので、節約できるお金にも限りがあります。
また、給与減で収入よりも支出のほうが大きくなって、貯金を切り崩しながら生活し続けても、その状態が継続すれば、やがて貯金もなくなって生活できなくなります。さらに、節約や貯金の切り崩しによる生活はどうしても我慢を強いられたり、ストレスが溜まりやすかったりするため、精神的な負担にもなります。
そこで給与減への根本的な対策として、節約や貯金の切り崩しを行なうのではなく、「稼ぐ力」を磨くことが重要になってきます。給与減になっても稼ぐ力があれば、お金のことで悩みながら生活する必要もなくなり、稼げる金額が多くなるほど、自分の好きなことにお金を使えるようになり、生活満足度を高められるといったメリットもあります。
1-2.自分のキャリアを見直して新たな収入源を確保する
時代の流れとともに、企業での業務内容も日々変化しています。特にITテクノロジーの進歩により、業務形態の変更を余儀なくされるケースも珍しくありません。終身雇用制度は崩壊し、企業側が社員の雇用を定年まで保証しなくなっているため、働き方そのものにも変化が生じています。
このような環境で業務内容や働き方そのものの変化についていけなければ、多くの収入を得ることは困難です。つまり、稼げるようになるには、「変化に対応する力」を身につける必要があります
そこで、自分のこれまでのキャリアを見直し、新たな収入源を確保する方法を検討することが重要になってきます。本業以外の業種で自分のスキルを活かせるケースも少なくありません。自分から積極的に変化して副業やダブルワークを始めとした収入アップの方法を検討してみましょう。
2.副業に役立つ資格5選
副業を始めるにあたって、資格は必須ではありません。しかし、副業をする際に役立つ資格があるのもまた事実です。資格は、その分野に関する専門的知識があることを証明するものなので、資格があると専門的な業務や高単価な業務を受けやすくなり、効率的に稼げるようになります。
以下では副業に役立つ資格と言われることの多い、「プログラミング系の資格」「Webデザイン系の資格」「簿記」「FP」「MOS」の5つをご紹介します。
2-1.プログラミング系の資格
プログラミング系の資格には、「Webプログラマー」「PHP技術者」「アプリケーションエンジニア」などがあります。
プログラミングとは、人の指示にしたがって、コンピューターにプログラム処理をさせるために行なう作業です。プログラミングは、パソコンさえあれば場所は問わずに行なえるため、仕事も在宅でできます。そのため、本業以外の時間にする副業として多くのビジネスパーソンに人気があります
また、プログラミングの仕事をするには、「PHP」などの特殊な言語知識が必要になるため、他の業務と比較して専門性が高いのも特徴です。したがって、プログラミング系の資格を持っていると、専門的で高単価な業務を受けることができる機会が多くなります。
2-2.Webデザイン系の資格
「Webデザイナー」「Photoshopクリエイター」「Illustratorクリエイター」などがWebデザイン系の主な資格になります。
Webデザインの仕事の主な業務は、Webサイトの背景をデザインしたり、ページやレイアウトの構成を考えたりすることです。
この仕事では、「Photoshop」「Illustrator」などのツールを使いこなすスキルが求められます。また、デザインしたものを実際のWebサイトやWebアプリの形にするためのコーディングを行なうには、「HTML」や「CSS」などプログラミング系のスキルも必要となります。そのため、プログラミングと同様に、資格があると稼ぎやすい仕事を請け負える可能性が高くなります。
2-3.簿記
簿記とは、企業活動でのお金の出入りに関する記録のルールのことです。簿記の知識を身につけると、企業内でのお金の流れや経営状況を把握できるようになります。そのため、経理の仕事を行なう場合、簿記の知識を活かすことが可能です。
最近は経理業務を外注する企業も目立ってきています。したがって、簿記の資格を持っていると、副業をするにあたって、経理代行業務の仕事依頼を受けやすくなるメリットがあります。
簿記の資格にはいくつかの種類がありますが、その中でもメジャーなのが「日本商工会議所」が主催する「日商簿記検定」です。1級~3級までありますが、2級レベルの知識を身につけると、中小企業だけではなく大企業の財務状況も把握できるようになります。日商簿記検定の2級を取得しておくと、副業をする際に依頼が増える可能性も期待できます。
2-4.FP
FPとはファイナンシャルプランナーのことで、お金やライフプランなどに関する提案や相談を行なう専門家です。FPの資格を持っていると、副業として相談業、講師業、執筆業、コンサルティング業などの活動がしやすくなります。また、FPの知識を活かして、サイト上で専門的な知識を発信することにより、広告収入を得る副業を行なっている人も少なくありません。
FP資格には、国家資格である「FP技能士」、民間資格である「AFP」、国際ライセンスである「CFP」の3種類があります。FP資格を取得するのであれば、最初にFP技能士2級を取得して、AFPに登録するのがおすすめです。
2-5.MOS
MOSとは、マイクロソフトオフィススペシャリストのことです。MOS資格を持っていると、ワードやエクセルなどビジネスでは欠かせないマイクロソフトオフィス系ソフトを上手に利用できるスキルがあることを示せます。
インターネット上で業務を行なう副業は、ワードやエクセルの利用スキルを求められるケースが少なくありません。そのため、MOS資格を持っていると、インターネット上での副業もしやすくなるでしょう。
3.まとめ
いかがでしたでしょうか。今回は、副業に役立つ資格についても紹介してきました。給与が減ってしまった場合、時代の変化を恐れず、積極的に収入を増やすことを考えることが大切です。最近はインターネットを通じて手軽に副業ができる環境が整っているため、ビジネスパーソンが本業以外のプラスアルファの収入を得るのは、決して難しいことではありません。
資格を持っていない人でも、これまでの自分のキャリアを活かし、副業で稼ぐことは十分可能です。給与が減ってしまったと悩んでいる方は、この記事を参考にご自身の専門スキルを活かせそうな副業を検討してみてください。
なお、リンクアカデミーが運営する資格スクール大栄や、パソコンスクールAVIVA(アビバ)では、副業をする上で役に立つ資格として今回ご紹介した資格以外にも、さまざまな資格試験対策講座や、スキルアップ講座をご用意しています。
大栄やアビバが気になった方は、ぜひ一度資料請求や自宅で受けられる無料体験レッスンをお申し込みください。
【通学・オンラインどちらのレッスンタイプも選べます!】
【詳細ページ】資格スクール大栄の詳細を見る
【詳細ページ】パソコンスクールAVIVA(アビバ)の詳細を見る