2021年最新版！将来有望な資格ランキング7選

空前の売り手市場と言われていた就職市場に大きな変化が起こりつつあります。特に、2021年は新型コロナウイルスの影響などで採用予定人数を抑制している企業も多く、このような環境下で希望通りの就職・転職を勝ち取るためには、他の就職希望者との差別化が必要です。

そこで、この記事では今後の就職や転職で活かすことのできる「2021年最新版！将来有望な資格」についてご紹介します。これから就職活動を行う方や転職を考えている方などは参考にしてみてください。

1. 将来有望な資格ランキング7選

2021年最新版の将来有望な資格は以下の通りです。資格取得の難易度や取得に要する勉強時間だけでなく、転職や就職の際に資格を持っていることでどのくらい有利な評価を受けるか、様々な職場でも活かすことのできる資格かなどを総合的に考慮して選んでいます。

第1位　公務員

公務員は国家資格や民間の認定資格ではありませんが、一度試験に合格して任用されると法律による強力な身分保障があり、将来性も高いのが大きな特徴です。

公務員は国家公務員と地方公務員のそれぞれで多くの職種があり、様々な活躍の場が設けられています。民間企業の倒産リスクとも無縁で、一度試験に合格すると長く安定的に勤めることができます。

しかし、公務員は離職すると試験の合格が資格などの形では残らないため、転職などに役立つ汎用性の面では少し厳しい場合もあります。

また、公務員は職種によって試験内容や難易度が大きく異なるため、必ず試験内容や受験資格などの詳細を確認してから対策を行う必要があります。

合格率	試験によって異なる
受験資格	学歴や年齢などの受験資格を職種ごとに定めていることが多い。個別の試験ごとに確認が必要。
試験日	毎年、春～秋にかけて行われる試験が多い ※自治体によって異なるため詳細は職種や試験ごとに確認が必要。
受験料	無料

第2位　日商簿記

日商簿記は難しい順に1級、2級、3級という順番になっていますが、1級と3級では難易度に大きな差があります。1級は会計事務所や上場企業の経理部門でも重宝される専門的な資格です。

一方、簿記の知識は会社経営者や経理部などの一部の人にだけ必要なものではなく、最近は購買や生産管理などの管理部門や営業部門などでも使える知識という考えが広がっています。

そのため、そこまで専門的な知識を必要としない部署でも簿記2級や3級は評価される資格となっており、汎用性も高いのが特徴です。

簿記の試験は上記以外にも簿記初級や原価計算初級という試験も実施されていますが、履歴書などに記載できる資格は3級以上が通常となっています。

合格率	1級：10％前後 2級：20％前後 3級：50％前後
受験資格	誰でも受験することができます。
試験日	・統一試験方式　　　年3回（6月・11月・2月）　※ペーパーでの実施 ・ネット試験方式　　会場が定める試験日時にパソコンでの開催（2級・3級のみ）
受験料	1級：7,850円 2級：4,720円 3級：2,850円

第3位　ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、お金のスペシャリストとして保険や金融業で重宝される資格です。最近は自分の将来のために資格を取得する方も増えており、

就職や転職だけでなく実生活でも知識を活かせるのが特徴です、

FP資格は少し複雑な仕組みとなっており、国家資格である1～3級のFP技能士の他に民間資格であるCFPやAFPという資格も存在します。1～3級のFP技能士については金融財政事情研究会と

日本FP協会（2・3級のみ）という2つの団体が試験を実施していますが、どちらで受験しても国家資格の取得は可能です。

合格率	1級：10％前後 2級：20％前後 3級：40％前後
受験資格	3級は基本的に誰でも受験できますが、2級以上は3級の合格や実務経験などの受験資格があります。
試験日	基本的に全ての級で5月・9月・1月の年3回学科試験が実施されています。実技試験は試験の実施団体や試験科目によって異なります。
受験料	1級：8,900円 2級：8,700円 3級：6,000円

第4位　宅建士

建物や不動産の取引で欠かせないのが宅建士資格です。以前は不動産業などの限られた業種でのニーズが特に高かったのですが、最近は不動産などを所有する金融機関や一般企業でも重宝されています。

受験資格は特に定められていないため、誰でも気軽にチャレンジできる資格となっており、毎年20万人前後が受験する人気資格です。ただし、合格率は15％前後となっており、

比較的難易度の高い試験である上、民法や宅地建物取引業法、不動産登記法などの法律についても学習しなければならないため、人によっては試験勉強などに苦慮する可能性もある試験となっています。

合格率	15％前後
受験資格	誰でも受験することができます。
試験日	10月の第3日曜日（年1回）
受験料	7,000円

第5位　中小企業診断士

中小企業診断士とは、経済学や財務・会計、企業経営理論、企業法務、経営情報システムなどの企業経営全般に関わる知識を備えた経営コンサルタントの国家資格です。中小企業診断士はビジネスパーソンが

新たに取得したい資格としても人気があります。

試験は一次試験と二次試験が実施されており、一次試験の合格者のみが二次試験を受験できる仕組みです。それぞれの試験の合格率は20％前後となっていますが、両方の試験に合格しなければならないため、

難易度の高い試験となっています。

合格率	一次試験：20％前後 二次試験：20％前後
受験資格	誰でも受験することができます。
試験日	一次試験：例年7月中旬から8月上旬 二次試験：筆記試験が10月下旬頃、口述試験は12月中旬頃
受験料	一次試験：13,500円 二次試験：17,200円

第6位　税理士

税理士は中小企業や個人事業主などの確定申告や税務相談を行うだけでなく、必要に応じて企業経営や資金繰り、相続などに関する助言も行います。

以前は税理士試験に合格するだけで一生食べていける資格と言われていましたが、最近は税理士人口の増加によって中小企業や個人事業主といった顧客の取り合いとなっているのも実情です。

税理士試験は全5科目に合格しなければならないため、各科目の合格率が10～15％となっていても全科目に合格するのが難しい試験です。ただし、何年かかっても全5科目に合格すれば良いため、

何年もコツコツと努力を重ねられる方に向いています。

合格率	各科目の合格率は10～15％
受験資格	学歴：大学や短大、高等専門学校の卒業者で法律学又は経済学を1科目以上履修した者 資格：日商簿記検定1級など
試験日	例年8月中旬頃
受験料	1科目4,000円 以降1科目追加ごとに1,500円

第7位　行政書士

行政書士は幅広い法律知識をもとに、主に顧客の依頼を受けて法律に基づいた各種手続きや許認可の書類を作成する業務を担います。官公庁へ提出する書類の作成業務などは常にニーズのある仕事となっているため、

将来有望な資格として評価されています。

試験の合格率は10％前後となっており難関な試験を突破しなければなりませんが、働きながら資格を取得される方も多いのが特徴です。そのため、学校に通いながらや仕事をしながらでも取得できる資格の一つです。

合格率	10％前後
受験資格	誰でも受験することができます。
試験日	11月の第2日曜日
受験料	7,000円

2　まとめ

この記事では、2021年最新版の将来有望な資格ランキングについてご紹介しました。これから就職や転職で活かすために資格取得を考えている方はそれぞれの資格の特徴やどのように仕事で活かせる資格かを

正確に把握することが重要です。その上で、勉強時間などの労力や費用を考慮してご自身に合った資格かどうかを判断することが大切です。