新社会人におすすめの資格ランキング！働きながらでも取れる社会人に有利な資格とは？

昨今、自らの力でキャリアを切り開きたいと考える人が増えています。新社会人の方でも仕事に慣れてきたタイミングで、今後のキャリアアップのために必要なスキルや資格について考え始める方も多く、既に働きながら取得を目指せる資格に注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

この記事では、今後のキャリア向上や専門知識を高めたい時に役立つ資格をランキング形式でご紹介しています。新社会人の方は参考にしてみてください。

第1位　簿記

簿記とは、会社の企業活動について定められた会計ルールに基づいて記帳することであり、この記録をもとに企業の財政状態や経営成績などの財務状況を把握することができる決算書（損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書）が作成されます。

簿記の知識は、会計や経理などの専門部署のスタッフにとって必須となっているほか、専門部署以外の部門でも必要性が高まっています。

例えば、会社経営者や各部署の責任者は、常に利益を考えて行動しなければなりません。簿記や決算書を理解していると、利益の最大化やコスト削減について専門的な知識から分析できるようになるので、ビジネスマンの一般教養としても役立ちます。

簿記資格で最も有名なのは、日本商工会議所が実施している日商簿記検定です。日商簿記検定には、1級・2級・3級・簿記初級・原価計算初級があり、年間50万人以上が受験する人気資格となっています。

第2位　FP（ファイナンシャルプランナー）

税金・保険・年金など人生を安心に過ごすために必要な「お金」に関する知識を習得していることを証明する資格がファイナンシャルプランナーです。

ファイナンシャルプランナーは、お金のスペシャリストとしてライフスタイル、家族構成、経済環境などをベースに、収入・支出の分析、資産運用、保険などのお金に関わる情報を総合的に分析し、アドバイスする専門家です。特に、金融関係の仕事では直ぐに役立つ資格です。

FP資格は、国家資格である1～3級のFP技能士、民間資格であるCFPまたはAFPという資格があります。中でも上位資格となるCFPは国際的にも認められており、様々な業界での活躍が期待できます。

第3位　宅建士

宅建士（宅地建物取引士）は、不動産売買や賃貸の仲介など不動産業界にいる場合に取得したい国家資格です。宅建士は、スムーズで安全な不動産取引を実現するために必要な専門家であり、不動産業界では従業員5名に対して1名の宅建士設置が法律で義務付けられています。

また、最近は、不動産産業以外でも金融業界や外食産業などの不動産を取り扱う企業にとってもそのニーズが高まっています。

宅建は毎年20万人前後が受験しており、合格率15％前後の難関試験です。誰でも受験可能ですが、スムーズな合格を目指すためには、より効率的に学習できる資格スクールを活用するのもおすすめです。

第4位　MOS

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、企業で働く上で業種・職種を問わず幅広く必要になっているパソコンスキルを証明する資格です。

マイクロソフトオフィスで利用できるエクセル、ワード、パワーポイントについて、マイクロソフト社がそのスキルを認定する資格となっています。MOSには基礎知識を習得できる「スペシャリスト」と、より専門的な知識が習得できる「エキスパート」の2コースがあります。

IT化やシステム化が進むオフィスでは、パソコンを使用する頻度は高くなっています。そのため、オフィスワークで利用する機会の多いマイクロソフトオフィスについて、新社会人に対しても基本的な知識・スキルの習得が求められています。

また、最近は在宅ワークやテレワークを行う場合でも、MOS資格を持っていると生産性向上に必要なスキルとして証明できるので役立ちます。

第5位　プログラミング・Webデザイン

MOSと同じく、IT化やDX（デジタルトランスフォーメーション）などの時代の流れに応じて求められているのが、プログラミングやWEBデザインに関する専門スキルです。

プログラミング言語には、PythonやPHP、C♯など様々な種類があります。どのプログラミング言語を習得するのかは、Webアプリケーション開発、システム開発、データ解析、Webサーバーの構築などの目的によって異なります。

また、Webデザインでは、CSSやHTMLなどのほか、Adobe系のデザイン制作ソフトである IllustratorやPhotoshopなどを使いこなすスキルも必要です。

国内でプログラマーやITに関連した資格には基本情報技術者試験などがあります。また、プログラミング言語ごとにOracle認定Java資格やPHP技術者認定試験などもあります。

第6位　中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題についてコンサルティングやアドバイスを行う専門家です。ビジネスパーソンとして高い専門性を身に付けたい方や、独立・開業を視野に入れている方にもおすすめの国家資格です。

中小企業診断士には、マネジメント能力や企業に対する総合的な分析力が求められるため、資格試験では経済学や会計やオペレーションマネジメントや法務や情報システムなどが出題されます。

受験者数は増加傾向にあり、2009年以降は年間2万人前後が受験しています。2020年の合格率は一次試験（筆記）42.5％、二次試験（面接）18.4％となっています。

第7位　行政書士

行政書士は、身近な法律の専門アドバイザーとして個人や法人を法律面でサポートする専門家です。弁護士や司法書士と同じように法律を取り扱う国家資格であり、官公庁とのやりとりの中で発生する書類作成や提出手付きの代行などを行うのが主な業務です。

また、行政書士資格を取得することで、許認可に関する書類の提出や、契約書および権利・義務関係の書類作成に関する専門知識を習得できるので、コンプライアンスの意識強化が求められる社会人として専門スキルを高めることができます。

行政書士試験には、10代〜60代までの幅広い年代の受験者がいます。年代別の受験者数では20代も多く、合格率も他の年代と比べてやや高いのが特徴です。

まとめ

会社員として仕事をしながら資格を取得することは簡単ではありませんが、キャリアアップを意識して学習する習慣を身に付けることや、忙しい中でも計画的に行動すること自体が、将来的なキャリア形成にも必要な能力です。

なお、資格試験の合格は独学でも目指せますが、効率的に学習したい場合は資格スクールや通信講座の活用もおすすめです。キャリアアップを早く実現させたい方や、専門知識を習得した上で転職などを予定している方は、まずは今のご自身に必要な資格を検討してみてください。